ブログタイトルにもある通り、私自身シンママ（シングルマザー）なのですが、これまでの人生できつかったことトップ3に入るのが、離婚を決めるまでの時間です。
「離婚を考えているけれど、子供のことやこれからの生活が心配…」そんな不安を抱えている女性は少なくありません。離婚は人生の大きな決断ですが、事前にしっかりと準備しておくことで、未来に向けた一歩を安心して踏み出すことができます。
この記事では、特に子供がいる女性が離婚を検討する際に知っておきたい情報を5つにまとめました。離婚検討中の方の不安を少しでも軽くし、前向きな決断ができますように。
まずは「協議離婚」を目指す
離婚までの流れにはいくつかのパターンがあると思いますが、最もスムーズに進むのは「協議離婚」です。これは、夫婦が話し合いで合意して離婚する方法です。話し合いで決めるべきポイントとしては、以下のようなものがあります。
- 親権：誰が子供の親権を持つのか。通常、親権者は子供の生活環境や教育を決定します。
- 養育費：離婚後、子供を育てるために相手から定期的に支払われるお金のこと。
- 財産分与：婚姻期間中に築いた財産をどう分けるかを話し合います。
協議離婚では、夫婦間で合意さえできれば、弁護士や裁判所を通さずに、役所に離婚届を提出して完了します。ただし、口頭だけの約束ではなく、書面でしっかりと必要なことを取り決めることが大切です。
公的な書面にしないまでも、約束事と日付をきちんと書き出して、双方合意した上で署名＋押印して保管しておくことをおすすめします。
子供の将来を考え、安定した環境を確保するためにも、親権や養育費について具体的に決めておきましょう。
養育費については、離婚後の生活のために重要ですが、実際にシンママ家庭が元夫から養育費をもらっている割合は3割以下です。もちろん、シンママ自身が自立して十分な収入を得ている場合もありますが、支払う約束はされたものの、支払いが滞るパターンも多いそうです。
子供のための「養育費」について知ろう
離婚後、あなたが一人で子供を育てる場合、養育費は非常に重要な生活のサポートとなります。養育費は、相手が収入に応じて子供の生活費を負担する義務があるため、必ずしっかりと話し合って決めておくべきです。
養育費の計算方法
養育費は、夫婦双方の収入や子供の人数、年齢によって決まります。日本の場合、東京と大阪の家庭裁判所所属の裁判官を研究員とする司法研究が行われていて、養育費の算定表がつくられています。
算定表は、自営業なのか会社員（給与所得者）なのか、年収がどれくらいなのか、養育費の対象となる子供の人数や年齢によって、養育費の目安がわかるようになっています。
▶︎養育費の算定表を確認したい場合はこのへんが参考になります。
- ポイント：養育費は子供が成人するまで続く長期間のサポートです。万が一相手が支払いを滞る場合でも、法的に強制する手段があります。ただ、実際問題として支払われないケースもあるそうなので、事前にしっかりと話し合いをしておく必要があります。
離婚後の生活費をどうカバーするか
離婚後、母子家庭として生活をしてく場合、公的な支援を上手に活用することも重要です。特に児童扶養手当や医療費の助成は、生活の負担を軽減する大きな支えになります。
申請なしで適用されるものであれば良いですが、それ以外にも、自治体によっては申請で受けられるサポートが用意されていることがありますので、役所等で確認しておくと良いと思います。
公的支援の活用
- 児童扶養手当：子供がいるひとり親世帯に支給される手当です。所得に応じて支給額は変わりますが、月に数万円程度を受け取れる場合があります。
- 医療費の助成：子供の医療費を軽減してくれる制度です。自治体によって異なりますが、基本的に医療費の自己負担分が軽減されることが多いです。
さらに、仕事や収入の面でもサポートがあります。ハローワークや自治体が行っている母子家庭向けの就労支援プログラムを活用することで、就職やキャリアアップのための支援を受けられる可能性があります。
子供の心のケアを最優先にする
離婚は親だけでなく、子供にとっても大きな変化です。環境が変わることで、子供が不安や混乱を感じることもあります。特に、親の離婚を目の当たりにすると、子供は「自分が悪い」と思い込むこともあるため、心のケアが非常に重要です。
子供とのコミュニケーション
- 離婚を説明する際のポイント：子供には、できるだけ誠実に、年齢に合わせた言葉で説明しましょう。「お母さんとお父さんは一緒にいられなくなったけれど、あなたへの愛情は変わらない」ということをしっかりと伝えることが大切です。
- 心理的サポート：もし子供が感情的に不安定になった場合、カウンセリングや学校の先生との連携も有効です。専門家のサポートを受けることも選択肢として考えましょう。
苗字が変わるという問題について子供と話し合う
夫婦別制などもあるものの、まだ日本の多くの家庭では、結婚すると夫側の姓になることが多いかと思います。
結婚で夫の姓になった女性が離婚した場合、離婚後は旧姓に戻ります。そうなると、子供の姓も母方のものに変わることになり、子供が通う学校の友人などにも、離婚したことを知られることになります。
離婚までの経緯にもよりますが、離婚後も夫方の姓のままにすることもできますので、そのあたりも含めて離婚前に相手と話し合っておくと良いかと思います。
離婚後に旧姓に戻さずに元夫の姓にする場合は、裁判所での手続きが必要になり、子供たちも裁判所に同行しての手続きをすることになります。
離婚前に専門家への相談を検討する
離婚は感情的な面だけでなく、法的な手続きやお金の問題も絡むため、専門家のアドバイスを受けることも、必要に応じて検討されると良いと思います。
相談先
- 弁護士：財産分与や養育費、親権などについて適切なアドバイスを受けるために、離婚に強い弁護士に相談するのが有効です。特に、相手との話し合いが難しい場合は、弁護士が間に入って手続きを進めてくれるため、ストレスが軽減されます。
- 行政書士や司法書士：協議離婚で書面を作成する場合は、これらの専門家に依頼すると、法律的に有効な文書を作成できます。
- カウンセラー：心の整理や子供との向き合い方に迷ったとき、心理カウンセラーに相談することで、精神的なサポートを受けられます。
▶︎法的な相談先として「法テラス」の利用も検討してみると良いかもしれません。
また、自治体の女性相談窓口や離婚専門のNPOも、無料で相談に応じてくれることが多いので、調べてみるのも良いと思います。
まとめ
離婚は簡単な決断ではありませんが、しっかりと情報を集め、必要な準備をすれば、前向きな新しいスタートを切ることができます。特に、子供がいる女性にとっては、子供の未来と自分の生活を守るために、養育費や生活費のこと、心のケアをしっかり考えておくことが大切です。
また、この記事では主に「子供がいる場合のケア」についてまとめていますが、何よりも大切な軸となるのは、これからシンママになろうとしているご本人の心のケアです。
大きな決断をするのですから、周りの意見に流されたり、相手に押し切られずに、自分自身で決断できるよう努力していくことが大切だと思います。
離婚するひとは、結婚生活がつらいから離婚を選ぶことが多いと思います。
そうであるなら、離婚後は結婚中よりも楽になるのが当たり前なんです。
不安な時こそ、ひとつずつきちんと考えて、未来への不安を少しでも減らしていきましょう。あなたとお子様の幸せな未来をつくるための第一歩を、この記事がサポートできれば幸いです。
